【FP直伝】教育費はいくら貯める?公立・私立別の学費総額や貯金以外の貯め方も解説

子どもを育てる上で教育費や食費、医療費、保育費などさまざまな費用がかかります。なかでも大きな割合を占めるのが教育費です。

と疑問や不安を感じることもありますよね。

本記事では、実際にかかる費用や準備を始めるタイミング、貯める方法などをFPが詳しく解説していきます。

教育費は、必要となる時期や金額を見据えて計画的に準備することで、家計への負担を抑えることができます。将来に向けて賢く備えるためにも、子育て中のご家庭やこれから子育てが始まる方々もぜひ参考にしてみてください。

教育費はいくら必要？大学まで通う場合

教育費は、子どもがどのような進路を選ぶかによって大きく異なります。さらに、教育にかかるお金は、学校に支払う学費だけではありません。

ここでは、幼稚園から大学卒業までにかかる教育費の目安を公立・私立の進路別に紹介し、学費以外に必要となる費用についても解説します。

【公立・私立別】大学までの教育費

※文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」
※日本政策金融公庫「令和3年度教育費負担の実態調査結果 」

幼稚園から大学卒業までにかかる教育費は、進学先が公立か私立かによって大きく異なります。それぞれの進路でどのくらいの費用がかかるのかを参考にしてください。

幼稚園から大学卒業まですべて国公立大学に進学した場合、教育費の総額は約1,083万円です。一方、すべて私立に進学した場合は、文系大学では約2,670万円、理系大学では約2,801万円の費用が必要となります。 

学費以外にも必要な費用を忘れないで　

教育費には、学費以外にも必要な費用があることを忘れてはいけません。学費以外の費用に、受験のための通塾代や習いごとの費用なども挙げられます。また、大学で自宅外通学になる場合の住宅費・生活費や、遠方へ通学する場合の交通費などもかかってきます。

希望する進学先によっては、教育費に加えてこれらの費用も上乗せとなるため、家計への負担も多くなるでしょう。ひとり暮らしをする場合の費用は、進学先の公立・私立の別や学部にかかわらず、4年間で一律300万円ほど多い金額となります。

教育費を貯めるべきタイミング

教育費は、必要になる時期や金額を早めに把握し、計画的に準備するのがポイントです。

教育費がかかるタイミングは、幼稚園から大学まで、子どもの成長に合わせていくつかあります。

進学する学校が公立か私立かによっても、必要な金額は大きく変わります。公立中心の進路では、もっとも教育費がかかる時期は大学です。一方、私立中心の進路では、中学受験に向けた通塾費なども考慮すると、小学校から大学まで継続的に教育費がかかります。

そのため、進学時に必要な教育費を一度に用意するのではなく、教育費が比較的かからない時期から少しずつ準備を進めるのがポイントです。たとえば、子どもが小さいうちから積み立てを始めれば、大学進学までの期間を活用して、毎月の負担を抑えながら資金を準備できます。 

できるだけ早いうちから予測と計画を立てておくと、将来の安心感へとつながります。

教育費を貯める方法

教育資金の貯め方には、大きく分けて3つの方法があります。

1. 預貯金
2. 保険
3. 投資

具体的には、預貯金では普通預金や積立預金、定期預金などがよく活用されます。保険では、学資保険や終身保険に加入するケースです。投資では、NISA（少額投資非課税制度）や投資信託、株式などが挙げられます。それぞれ異なる特徴とメリット・デメリットがあります。

1つの方法だけで貯めようとすると、想定外のリスクにつながる可能性もあるため、複数の方法を組み合わせた準備が安心です。 それぞれのメリットデメリットをしっかり把握し、ご家庭の状況に合わせて、無理のない方法を選びましょう。

まとめ　

 教育資金は、必要なタイミングや金額をある程度予測できます。子どもが産まれたらできるだけ早い時期から、教育資金を貯める準備を始めましょう。

今回は、教育資金を準備するためのある程度の目安についてお伝えしました。しかし、教育資金を準備するときには、各家庭のライフプランに合わせた計画が欠かせません。貯めやすい時期や貯められる金額は、各家庭によって異なるからです。

教育資金の貯め方の他、資産形成についても「マネープラン無料作成お申し込み」にてご相談いただけます。教育資金の貯め方を迷ったり、検討したりしているときには、ぜひプロへ相談してみてください。今からできることを一緒に考え、ひとつずつ始めていきましょう。